アフターコロナこそテレワーク化を進めよう！
2020年現在、新型コロナウイルスが世界的に大流行しています。少しずつ収束の兆しは見えてきているものの、まだまだ予断は許されない状況です。日本では政府や行政が感染予防の観点から大規模な外出自粛要請を出しました。それを受けて、出社を取りやめてテレワークを実施する会社が急増し、緊急事態宣言の解除後もテレワークを継続している企業もいます。
新型コロナウイルスの流行が完全に落ち着いた、アフターコロナの世界では出社する形式に戻す会社も多くなると思われますが、この記事ではテレワーク化をさらに進めていくことの重要性をご紹介していきます。
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アフターコロナでも以前の生活様式には戻れない？
日本でコロナが完全に落ち着いたとしても、すぐに以前のような生活スタイルに戻ることはないでしょう。今後も人の多い場所でのマスクの着用は必須となるでしょうし、ソーシャルディスタンスの確保（人と人との距離をできれば2m、最低でも1mは離すという考え方）といったことは当たり前に行われる世界になっていくと予想されます。なぜ生活様式を元に戻すことができないのか、その理由を解説します。
世界的収束の目途が立たない
基本的に、人間の免疫力は夏になると高くなるとされています。なおかつ夏は紫外線が強くなるので、ウイルスや細菌が手すりやドアノブなどに付いていたとしても紫外線によって死滅されやすいのです。そのため、日の当たる室外などでの接触感染の可能性が低くなり、一般的には感染症の罹患率が下がるとされています。
しかし、新型コロナウイルス自体は出現したばかりのウイルスであり、季節との関連性自体はまだはっきりと分かっていません。夏になれば他の感染症にかかって免疫力が落ち、さらに新型コロナウイルスにかかることで重症化する可能性や、一般的な感染症とは異なる特徴を持っていた場合は季節を問わずにパンデミックがさらに拡大する可能性は捨てきれません。
世界的なコロナウイルスの動き見た場合、北半球の感染の拡大規模は少しずつ縮小していて、収束に向かいつつありますが、逆にアフリカやブラジルなどの南半球では新型コロナウイルスの感染者は増加の一途を辿っているとの報道もあります。南半球には後進国が多く、そもそも医療体制が脆弱なこと、新型コロナウイルスに対する検査体制が整っていないことも不安材料です。そして今後、南半球で新型コロナウイルスへの感染が猛威を振るった場合、一旦は感染者の増加が収まった北半球でも、感染の拡大が起きている地域との人の往来によって再度新型コロナウイルスが持ち込まれ、再びのパンデミックが起きる可能性があるとされています。
また、一時的なロックダウンによって都市での感染が一旦収束したとしても、人の移動が再開すれば他の地域からウイルスが持ち込まれ、再び流行が始まるケースも考えられます。
世界的なコロナウイルスの収束が実現するには、世界的に集団免疫を獲得するのが最も理想的ですが、集団免疫を獲得する方法は人口の6～8割の人がワクチンを打つか、自然感染するかの二択しかないといわれています。新型コロナウイルスのワクチンは現在開発を進めている段階であり、今後順調に開発が進んでいったとしても完成するまでに1年以上かかるとされています。さらに、開発が成功しても、量産体制を取って一般に流通するまでには時間が必要です。そのため、世界的な収束が実現するには順調に進んだとしても1～2年、順調に進まずに開発などが長期化した場合には5年以上かかるのではないかとの予測もあります。
第二波、第三波の可能性もある
2020年5月25日、日本での緊急事態宣言が解除されて自粛要請も緩和に向かっているため、一旦は落ち着いたように見えています。しかし、今後第二波、第三波が来ることは確実とされていて、その波を少しでも小さくしていくことが何よりも重要な対策です。
新型コロナウイルスの感染状況の傾向をつかむための指標として、K値と呼ばれる指標があります。
K値＝（累計感染者数-1週間前の累計感染者数）／累計感染者数
K値とは、直近1週間での累積感染者数の増えた割合を示す数値であり、K値が小さいほど収束に向かっているとされています。収束に向けた予測のグラフがあり、予測グラフとK値の実際の値をグラフ化したものを比較したときに数値が離れていた場合に第二波、第三波の兆候があると判断されるものです。
東京都と神奈川県の合計感染者でK値を見てみると、2020年6月3日時点で予測グラフとK値の実際のグラフを見比べた際に5日ほど前から数値の若干の乖離が見られ、第二波の兆候ではないかと危惧され始めているのが現状です。
コロナ以外の感染症が流行する可能性もある
新型コロナウイルス感染症の流行と並行して、アフリカのコンゴ民主共和国北西部ではエボラ出血熱の新たな流行が発生しました。元々、コンゴ民主共和国東部で2018年8月以降エボラ出血熱が流行していて、2,280人が亡くなっていました。流行は確実に終息に向かっているとされていて、2020年6月25日に終息宣言を行う予定でしたが、再び流行が始まってしまったのです。
このように地球には新型コロナウイルスだけではなく、他にもさまざまな感染症が存在しています。過去を遡ると、2012年に流行したMERS（中東呼吸器症候群）や2009年の新型インフルエンザ、2002年のSARS（重症急性呼吸器症候群）、1997年の高病原性鳥インフルエンザ、もっと古くなると天然痘やペスト、スペインかぜなど、世界的にパンデミックを引き起こした感染症は数多くあります。
感染症の流行は今後も起きることが予想されますが、もしインフルエンザ並みの感染力で高い致死率を持つ未知の感染症が発生した場合、今以上のパンデミックになる可能性が高いでしょう。
アフターコロナこそテレワーク化を進めるべきタイミング
夏になったら流行が落ち着く可能性があるとはいえ、密閉、密集、密接が重なる状況、すなわち三密が生じた場合、感染の拡大がおこる可能性は十分に考えられます。三密の生じやすい場所として最初に考えられるのは、通勤する人が増えたことによって発生する満員電車です。通勤ラッシュや帰宅ラッシュで満員電車となる可能性を減らすためにも、テレワークでも問題のない仕事をしている人はテレワークを続けたり、通勤日数を減らしたりするなどの対策を継続的に行うべきでしょう。
ここでは、アフターコロナでこそテレワーク化すべき理由をご紹介します。
ある程度落ち着いて準備に時間を掛けられるから
緊急事態宣言の発令中は、国からの外出自粛の要請もあり、急いでテレワークを始める必要がありました。今までも政府は働き方改革の一環としてテレワークを推奨してきましたが、実際にテレワークを実施し始める企業は一部のみでした。テレワークが普及しない背景には、協調性を重視する日本の働き方にテレワークがそぐわないという理由がありました。
しかし、今回は否応なしにテレワークをしなければならない状況になった結果、テレワークの有用性が多くの人に実感を伴って浸透し、正式導入へのハードルが低くなりました。コロナが落ち着いた後に正式導入をするという話になれば、今すぐに急いでテレワークを始めなければならなかったときとは異なり、落ち着いて準備をすることができます。万全の体制でテレワーク化が進められれば、より効率的かつ効果的な管理方法を確立することが可能です。
すでにテレワークにチャレンジしている場合、改善すべき点が見つかるから
すでにコロナの影響で一時的ではあるもののテレワークを導入している企業も多いでしょう。その結果、実際やってみたことで今までは見えていなかったテレワークのメリットやデメリット、改善していくべき点が見えてきました。
一時的に導入しただけのテレワークであっても、それを土台として見えてきた改善すべき点を改善したうえで必要なものやシステムを揃えていけば、アフターコロナでテレワークを本格的に導入することが可能です。
また、一時的なテレワークの導入が業務フローの見直しに繋がったケースも少なくありません。今まで当たり前のようにやってきた作業がテレワーク化により実施困難となり、「そもそもこの作業は必要なのか」といった視点で業務を見直すきっかけとなったのです。このようにテレワークの導入は業務の無駄を省くことにも有効です。
コロナを受けてテレワーク化に成功した事例を参考にできるから
全国的にテレワークの風潮が高まっているため、テレワークを導入して成功させた企業がノウハウやコツなどを伝授する記事の掲載が増えています。今まではテレワークに関する事例は少なかったため、コロナ禍によって急増した事例を参考にすることで、より良いテレワーク環境を整えやすくなるでしょう。
アフターコロナのテレワーク化は電話の準備から始めよう！
ほとんどの企業にとって電話対応は必ず発生する業務です。そのため、テレワーク化に適した電話環境が構築できないことを理由にテレワークの導入を諦めている企業もあるでしょう。テレワークを導入するなら、まずはテレワークに合った電話環境の構築から始めなければいけません。クラウドPBXであればテレワークであってもオフィスと同じように電話対応を行うことができます。
オフィスでの電話業務はテレワーク化のネック
従来の社内電話システムでは、テレワーク中でなくとも社外にいるときに会社にかかってきた電話を直接取ることは基本的には不可能でした。社内に人がいれば伝言という形で詳細を確認することはできますが、社内にいる社員ばかりに負担がかかってしまいます。
また、転送電話サービスを使用することで会社にかかってきた電話を携帯電話で受電することは可能ですが、電話を転送する際は通話料が掛かってしまいます。転送の度に費用がかかるため、頻繁に転送が発生していると費用がかさんでしまい、通信費が膨れ上がってしまいます。
さらに、社内であれば内線によって通話料は無料で気軽に連絡が取れていたところ、テレワークでは会社から携帯電話、携帯電話から携帯電話へと、通話の度に通話料がかかってしまうため、テレワーク化による電話業務への影響は非常に大きいのです。
クラウドPBXを利用すればテレワーク化による電話業務の問題が解決する
テレワーク化による電話業務の問題を解消するには、クラウドPBXを導入するのがおすすめです。クラウドPBXとは、PBX（構内電話交換機）をクラウド環境上に構築することでスマートフォンやパソコンを会社の電話として使えるようにするものです。
通常のPBXを設置する必要がなくなり、社内に限らずインターネットに繋がる環境であればどこにいても会社にかかってきた電話を取ることができるようになります。そのため、転送に追加費用がかかる心配もありません。設置にかかる工事費用は必要なく、テレワークでもオフィスと同じように電話業務が遂行できます。会社の電話とテレワーク勤務者の携帯電話、外出中の社員の携帯電話であっても内線通話が可能です。
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ナイセンクラウドの機能
ナイセンクラウドは、内線電話を繋げて通話をする場合は、世界中どこにいても通話料は無料です。内線を使うことで、外出先からオフィスに電話をする場合や拠点間で電話をする場合の通話も、テレワークで働く人との通話も無料となります。
着信があった際は、設定した電話機やスマートフォン、パソコンを一斉に呼び出すことができますし、特定の端末だけを呼び出すなどの設定も可能です。管理はWeb上の管理画面から行えて、登録する端末を増やしたり、03や06から始まる市外局番や0120や0800から始まるフリーダイヤルなど、複数の番号を併用したりすることが可能です。さらにIVR、音声ガイダンス機能や自動録音機能などのオプションも用意しているため、より効率的に電話業務を遂行できます。
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ナイセンクラウドは、利用開始時に専用機器のレンタルをする必要がありません。最低利用期間などの制約もありませんので、サービスを停止したい時にいつでもやめることができます。ぜひ一度、お気軽にお問合せください。
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ナイセンクラウドの導入には初期費用の1万円と月額費用が掛かります。ナイセンクラウドの月額費用は使用する端末の数によって費用が変わり、スマートフォン2台、電話機2台、パソコン1台で利用する場合は5内線分の費用がかかります。料金基準として、内線の本数によってライト、ペア、プロの3種類があり、ライトは1内線、ペアは2内線、プロは5内線まで利用可能です。なお、プロで5内線以上使いたい場合、基本的には1内線当たり1,000円の追加料金となりますが、追加する内線の数が多ければ割引が適用されます。
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アフターコロナこそ変革のとき！
この記事では、アフターコロナでテレワークを推奨する理由、電話業務をテレワークで無理なく行うためのクラウドPBXについて紹介してきました。アフターコロナとなるこれからの生活は、否が応でも変わっていきます。企業が事業を継続していくためには、アフターコロナの変化にうまく乗っていくことがこれからのカギになっていくことでしょう。