フリーダイヤルを番号ポータビリティすることは可能?フリーダイヤルを安く利用するには?

2020年10月28日着信課金電話番号(フリーダイヤル)

電話環境の構築、または見直しがさまざまな業種・企業で求められるようになっています。特にテレワーク・リモートワークの推進は離れたところで働いている従業員同士がいかにうまく連携しながら作業を進めていけるかどうかが問われており、これまでの電話・通信環境ではうまく機能しなくなっている面もあります。そうした中、これまで利用していた電話環境を切り替える機会も増えており、その際にいかに面倒や負担をかけずに切り替えることができるかが問われるようになっています。

そこで今回は、フリーダイヤルを利用する企業が電話・通信環境を見直す際に便利な番号ポータビリティについて詳しくご紹介します。

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フリーダイヤルと番号ポータビリティ

まずはフリーダイヤルと番号ポータビリティについて、そもそもどのようなものか、ご説明します。

フリーダイヤルとは

フリーダイヤルとはNTTコミュニケーションズが提供している着信課金番号サービスです。通常の電話では通話料金はかけた人に発生しますが、このサービスを利用すれば着信した側が負担する形になります。カスタマーサービス・サポートを電話で対応している場合、このフリーダイヤルを導入しているかどうかが企業の信頼性を問う非常に重要なポイントとなってきます。サービス・製品になにか不都合があって問い合わせたのに、通話料金を負担しなければならないのは納得がいかないと感じる人も多いですし、電話をしたら延々と待たされてしまい、その間にも通話料金が発生してしまったら、それだけで企業イメージが大幅に低下するでしょう。こうした状況では問い合わせを受ける側が通話料を負担する、それが大原則です。

フリーダイヤルは独自の電話回線というわけではなく、03や06といった通常の電話回線を利用した上で提供されるサービスです。フリーダイヤルを導入したいと思ったら、まずその会社に電話回線が引かれていることが大前提となります。通常の電話番号も存在しており、フリーダイヤルによく見られる「0120」や「0800」から始まる番号でかけた場合には通話料金は受けた側が負担し、03や06などの市外局番から始まる番号でかけた場合にはかけた側が負担することになります。

番号ポータビリティとは

フリーダイヤルはNTTコミュニケーションズ提供の着信課金電話サービスのことですが、実はこの着信課金サービスは他の通信会社でも提供しており、それぞれに特徴を持っています。これまでフリーダイヤルを利用していたのを、新たに他の会社のサービスに切り替えるという選択肢も出てくるわけです。

そのようなときにぜひ利用したいのが番号ポータビリティ、つまりこれまで使っていた電話番号を、変更後のサービスでも引き続き利用できる制度です。サービスを移行する度にサポートの問い合わせ先の番号が変更してしまっては消費者を混乱させてしまいますし、取引先に登録の変更を求めなければならないなど余計な負担をかけてしまう可能性も出てきます。番号ポータビリティで番号を引き継がせることでこうした問題点を解消することができます。

フリーダイヤルを番号ポータビリティすることは可能

番号ポータビリティを携帯電話の乗り換えで利用したことのある人は多いでしょう。フリーダイヤルも番号ポータビリティが可能です。フリーダイヤルから他社のサービスに乗り換える際はもちろん、逆に他社からフリーダイヤルに乗り換える場合でもそのまま移行させることができます。長い間、着信課金番号サービスといえばNTTコミュニケーションズのフリーダイヤルが圧倒的なシェアを誇っていましたが、現在ではさまざまな会社がサービスを提供するようになりました。競争が激しくなったことで、新規顧客を獲得するためのアピール材料としてこの番号ポータビリティを各社が導入しています。

現在、主な着信課金番号サービスではフリーダイヤルの他、KDDIが提供する「フリーコール」、ソフトバンクが提供する「フリーコールスーパー」、楽天コミュケーションズが提供する「フリーボイス」、NTT東日本・西日本が提供する「フリーアクセス」「フリーアクセス・ひかりワイド」などがあります。

フリーダイヤルを番号ポータビリティするメリット

フリーダイヤルをはじめとする着信課金番号サービスを番号ポータビリティすることでさまざまなメリットが期待できます。

基本料や通話料が安くなる可能性がある

まず、基本料金や通話料金が安くなる可能性があることです。基本的にはフリーダイヤルよりも後発のサービスの方が基本料・通話料ともに安く設定していることが多く、乗り換えることで月々の負担を軽減することができます

ただ、「この会社の着信課金サービスが間違いなく一番安い」といったことはなく、どのような環境で使うかによって評価が変わってきます。同じ市外局番の範囲内で使う機会が多いか、携帯電話の利用が多いかなど、着信課金番号サービスの導入や移行を検討する際は、あくまで自社の利用環境を踏まえた上で、安くなりそうなところを選ぶ必要があります。

他社のオプションや付随サービスを利用できる

着信課金サービスを提供している企業では、基本的なサービスに加えてオプションのプランや付随サービスを用意しています。例えば、同じ市外局番での利用なら通話料金が安くなる、逆に距離を問わず通話料を同一料金に設定している、さらには公衆電話や携帯電話からの着信を規制するといった機能や、充実したオプションを備えたプランと最小限のサービスで安く利用できるシンプルなプランなど、各社様々です。

現在フリーダイヤルを利用していて、フリーダイヤルにないオプションを使用したい場合は番号ポータビリティで他社に乗り換えることでオプションを利用できるようになります。また、同じ会社のサービスでもプランやオプションによって内容が違ってくるので、費用対効果を意識しつつよく検討して選び、導入・移行を検討しましょう。

これらのメリットを得つつ、ホームページやチラシ等の修正は必要ない

番号ポータビリティを利用することで、サービスを移行しても電話番号が変更されないため、ホームページやチラシなどで番号が変わったことを通知する必要がなく、もちろん修正する必要も生じません。変更の手間とコスト、カスタマーの混乱を避けることができます。番号やサービス内容が変わるわけではないのですから、サービスを移行したことそのものを通知する必要もありません。

手間を最小限にして運用面、コスト面のメリットを享受できるのが、番号ポータビリティのメリットといえるでしょう。

フリーダイヤルを番号ポータビリティする際のポイント

ただし、フリーダイヤルを番号ポータビリティする際には注意が必要になることもあります。乗り換え先のサービスを利用することで、制限が発生する可能性もあるのです。

乗り換え先が回線事業者を指定するケースがあるので事前に要チェック

もっとも注意したいのが乗り換え先が回線事業者を指定するケースがあることです。フリーダイヤルはフリーダイヤルとして独立したものではなく、03や06などで始まる電話番号に紐付けて利用する番号です。番号ポータビリティを利用する場合には、その紐付け先の番号を引く際に指定された回線事業者を利用していなければ、番号をそのまま移行させることができないというケースもあるのです。この制限によって、現在の事業者から乗り換える際に手間や費用が別途生じる可能性があります。気になる場合には事前にチェックしておく必要があるでしょう。

同時にクラウドPBXを導入するとさらにお得になる可能性がある

会社の電話環境を改善するためにフリーダイヤルの導入・乗り換えを検討しているなら、クラウドPBXを利用するという選択肢も検討してみましょう。クラウドPBXは複数の事業所の電話やスマホを内線化し、社外でも会社宛の電話を着信、会社の電話番号を使った発信ができるようになるサービスです。

例えばテレワーク・リモートワークを推進する場合、会社にかかってきた電話番号を自宅などで勤務している担当者にどうつなげるかという問題が生じます。フリーダイヤルあての着信を別の端末に送信する場合、電話転送サービスを利用するのがこれまで一般的な方法でした。しかしその場合、着信した際に発生する通話料金に加えて転送の際の通話料もかかってしまうため、二重のコストが発生してしまいます。その上、転送先は基本的に1番号につき1つしか指定できません。

一方、クラウドPBXを利用すれば、フリーダイヤルにかかってきた電話をあらかじめ登録しておいたスマホやPCなどのすべての端末で着信することができ、転送サービスを利用する必要がなくコストを削減できます。担当者がどこで勤務していても会社にかかってきた電話を受けることができるため、コールセンターのリモートワーク化も実現できます。

番号ポータビリティを利用する際にはクラウドPBXの導入も検討してみましょう。

フリーダイヤルの番号ポータビリティを検討中なら「ナイセンクラウド」もご検討ください

フリーダイヤルの番号ポータビリティのタイミングでクラウドPBXの導入を検討される企業は少なくありません。うまく利用することで企業の電話環境を大幅に改善することができます。もし番号ポータビリティを検討している場合には、ぜひ一緒にクラウドPBX「ナイセンクラウド」の導入もご検討ください。

クラウドPBX「ナイセンクラウド」とは?

ナイセンクラウドスマホやPCなど複数の端末を内線化し、複数のオフィス間でも、オフィスと在宅勤務者間でも、外線ではなく内線で連絡が取れるようになるクラウドPBXです。例えば東京本社、仙台支社の電話を内線化することで、東京本社宛の電話を仙台支社の社員が代わりに対応したり、東京本社の社員が外線で顧客と話している途中で仙台支社の担当者に取り次いだりすることが容易になります。もちろん海外支社でも同様に内線、外線の取り次ぎなどが可能で、国際電話を利用せずに通話が可能になるため、大幅なコスト削減ができます。

こうしたナイセンクラウドのメリットは発信時にも効果を発揮します。登録しておいたどの端末から電話をかける場合でも、同じ会社の固定電話の番号でかけることができ、フリーダイヤルでの発信も可能です。フリーダイヤル宛ての問い合わせに対して、後で改めてかけ直す必要が生じた際にフリーダイヤルからかけ直すことができます。ナイセンクラウドならどこからかけても同じ番号、それも会社の番号でかけることができるため、相手の混乱を避け、確実に受けてもらうことができます。この点は、スマホを使ってテレワーク・リモートワークをしている環境で特に威力を発揮するでしょう。

次の動画でナイセンクラウドの機能について分かりやすくまとめています。1分程度で終わる動画ですので、まずはご覧ください。

ナイセンクラウドの費用

ナイセンクラウドの費用はサービスを利用する内線の数や利用するオプションの数によって異なります。例えば、個人事業主が利用する1端末のみを対象にしたライトプランでは初期費用が1万円、月額費用が2,000円です。この場合は端末が1つだけですので内線機能は利用できません。2つの端末を利用する小規模事業者の場合だと初期費用が1万円、月額費用が5,000円となり、内線機能が利用できるようになります。さらに5内線以上を利用する場合には初期費用が1万円、月額費用が1万円~となります。

その他、自動録音、電話会議、モニタリング、ウィスパリングといったオプションサービスを必要に応じて追加することができます。

このように利用状況によって具体的な費用が異なるため、事前に個別見積り・自動見積もりをご利用ください。自動見積りはフォームに基本情報を入力するだけで気軽に見積もりが可能です。

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お得にフリーダイヤルを活用したいなら番号ポータビリティの検討を!

「着信課金番号サービス=フリーダイヤル」のイメージが強いですが、実際にはさまざまな会社がそれぞれのサービスをさまざまな料金設定で用意しています。番号ポータビリティを使って乗り換えることによって、よりお得にこのサービスを利用できる可能性があります。さらにクラウドPBXの導入を検討すれば、よりお得で効率のよい電話環境の構築も目指せるはずです。ぜひフリーダイヤルの番号ポータビリティを検討される際は、一緒にナイセンクラウドの導入もご検討ください。