IP電話とは?固定電話の違いやメリット・デメリットをご紹介します

ビジネスフォン

従来の固定電話よりも通話料金が安いことから、IP電話はビジネス面でも注目されています。しかし固定電話との違いを詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。本記事では、IP電話と固定電話との違い、IP電話の利用方法、メリット・デメリットなどをご紹介します。

IP電話とは

IP電話とは、インターネットを通じて通信や通話などを行うサービスを指します。IP電話はインターネットの接続を行うプロバイダが提供しているサービスで、固定電話とスマートフォンのどちらからでも利用が可能です。

IP電話は、インターネット回線を用いたVoIP(Voice over Internet Protocol)という通信技術を利用しています。VoIPゲートウェイと呼ばれる装置が音声をデジタルデータに変換し、相手側のVoIPゲートウェイに送信します。

3種類の番号形態がある

IP電話は大きく分けて「0AB-J型」「050型」「電話番号不要型」に分けられます。

0AB-J型

「03」や「06」などから始まる10桁の電話番号を指します。0AB-J型は総務省が定めた基準をクリアした業者のみが取得可能です。IP電話ですが、固定電話と同様の通話品質が保証されています。またプロバイダを変えても、同じ番号を利用することができます。顧客からの信頼性が高いため、ビジネスにも適しています。

050型

「050」から始まる11桁の電話番号のことです。0AB-J型のように厳しい通話品質は求められないため、環境の影響を受けやすいとされています。プロバイダを変えると電話番号も変わります。

スマートフォンでの利用も可能です。

電話番号不要型

電話番号不要型は電話番号を持たないサービスを指します。VoIP上で音声や映像をデータ化し、それをやり取りすることで通話を行います。

LINE、Skype、Facebook Messengerなどが電話番号不要型にあたります。

光電話との違い

IP電話と同様にインターネット回線を用いた電話に、光電話があります。どちらも、インターネット回線を利用して音声データを送信する仕組みですが、音声データの信号形態が異なります。IP電話は音声データをパケットと呼ばれる単位に分けて通信を行います。一方で、光電話は光ファイバーと呼ばれる専用の回線を用いて音声やデータ通信を行うのが特徴です。

また回線の提供者も異なります。光電話は一般的に、光ファイバーを提供している回線事業者が行っているサービスです。光ファイバー内のデータは全て光信号に変換されます。そのあと、終端装置であるONUを介して再度電気信号に変換します。そして最終的にコンピューターへデータを送信する仕組みです。一方で、IP電話はプロバイダが提供するサービスです。

IP電話と固定電話の違い

IP電話は従来の固定電話とどのような違いがあるのでしょうか。ここでは「通話料金」と「回線」を元に、違いについてご紹介します。

通話料金

IP電話と固定電話はまず通話料金に大きな違いがあります。

 

固定電話

固定電話は距離によって通話料金が異なります。

県内への電話 (昼間)

・区域内 9.35円(税込)/3分

・隣接~20km 22円(税込)/90秒

・20km~60km 33円(税込)/1分

・60km~ 44円(税込)/45秒

 

県外への通話料金(昼間)

・隣接~20km 22円(税込)/90秒

・20km~30km 33円(税込)/1分

・30km~60km 44円(税込)/45秒

・60km~100km 66円(税込)/30秒

・100km~ 88円(税込)/22.5秒

 

参考:NTTコミュニケーションズ「国内電話料金」

 

IP電話(050番号)

・8円/3分

 

さらに固定電話は、導入費用として電話加入権の35,000円が必要です。比較すると、距離を関係なく利用できるIP電話の方が、通話料金を安く済ませられることが分かります。ただしインターネット回線がない場合、新しくインターネット回線を導入するための費用が必要です。

回線

アナログ回線が主流だった時代は、電話をかけると電話交換機が相手の電話番号を伝え、基地局を通して通話が可能になっていました。そのため、通話相手との距離が離れるほど、通話の品質が低下していました。また遠方との電話は通話の品質が悪いにも関わらず、通話料金は上がっていきます。

IP電話は、音声をデジタルに変換してからインターネットで相手の元まで届けます。そのため、相手と距離が離れていても通話品質が低下しにくいのが特徴です。ただし、海外と通話する場合はサービスによって品質や料金が異なるため、事前に確認しておく必要があるでしょう。

ただし、IP電話と固定電話は回線の安定度において違いがあるとされています。IP電話はインターネット回線を利用するため、固定電話よりも回線が安定しません。またIP電話ではフリーダイヤルや緊急通報電話が使えないことがほとんどです。フリーダイヤルを利用したい場合は、携帯電話などと同様に専用の番号にかけなくてはいけません。さらに発信者の位置情報を通知できないため、緊急通報回線としては利用できません。

IP電話の利用方法

ここではIP電話を利用するための主な手順をご紹介します。

IP電話に必要な機器

IP電話を利用するためには、PBXなどの電話交換機が必要です。PBXは構内交換機や電話交換機とも呼ばれている機器です。内線通話や外線の制御、転送機能などを電話機で使用するための専用装置で、固定電話の回線網で使われてきました。主な機能は以下の通りです。

・外線電話を内線番号に転送する

・電話機を外線へつなぐ

・内線同士をつなぐ

近年では、音声信号をデジタルに処理するデジタルPBXが主流です。さらにIP化するIP-PBXや、クラウドPBXなどを導入する企業も増えています。

またIP電話対応の機器も必要です。「VoIPアダプタ」と呼ばれており、いくつか種類が分かれています。プロバイダによって推奨されている機器が異なるため、導入時には必ず確認が必要です。NTTの場合、機器のレンタルなども行っています。

IP電話の申し込み方法

IP電話を利用する場合は、サービスを提供しているプロバイダに申し込みます。ここでは一般的なIP電話の申し込み手順をご紹介します。

1.利用条件などの確認

利用条件や利用上の注意などの確認をします。

対応機器やオプションサービスなどの確認も行いましょう。

2.対応機器の申し込み

IP電話に対応した機器の準備を行います。NTTでは、IP電話対応機器のレンタルなども行っています。

3. IP電話の申し込み

プロバイダと契約し、サービスを申し込みます。

4.対応機器の設定

IP電話対応機器の接続や設定を行い、利用を開始します。

IP電話を利用する際には固定電話回線は不要ですが、IP電話では緊急通報や一部のフリーダイヤルにはかけられない場合があります。そのため、固定電話回線と併用するか、これらの番号にかける際には他の方法を利用するかをあらかじめ決めておく必要があるでしょう。

IP電話のメリット・デメリット

IP電話には主に以下のようなメリット・デメリットがあります。

メリット

IP電話の大きなメリットは基本料金や通話料金などのコストが安い点です。IP電話を提供しているプロバイダのほとんどは、基本料金を設定していません。設定されている場合でも数百円程度なので、従来の固定電話と比較すると導入コストを抑えることができるでしょう。さらに通話料金が安いのも特徴です。IP電話はほとんどのプロバイダで一律料金を採用しており、距離や時間などで料金が変わることはありません。またIP電話の場合、プロバイダ間で提携がある場合は通話料金が不要です。そのため、通話する機会の多い企業ほどメリットを感じやすいでしょう。

さらにIP電話は、既存の固定電話と併用することも可能です。既に固定電話を導入している場合、IP電話を導入する際に解約する必要はありません。着信や発信なども用途ごとに切り替えることが可能です。どちらかに絞るのではなく、柔軟に運用できる点もIP電話のメリットといえるでしょう。

デメリット

IP電話のデメリットの一つが、停電時に利用できない点です。IP電話はインターネット回線を利用するため、停電が起きるとネットワークに接続することができず、電話自体も利用できなくなります。

また既存の電話番号がある場合、IP電話を利用しようとすると電話番号を変えなくてはいけません。IP電話は原則として050から始まる番号が割り振られます。そのため、現在使用している番号を変える必要があり、企業であれば取引先や顧客などに周知する手間が発生します。さらに050番号は、音声品質が最高品質でなくても販売が可能なため、音声品質が不安定になるサービスがある可能性があります。企業によっては品質や処理速度に不満が残ることもあるでしょう。さらに、接続する回線が切り替わると、電話がいったん切れてしまいます。例えば、外出中にスマートフォンを利用している場合、Wi-Fi接続からモバイル接続に切り替える際などに注意が必要です。

さらにIP電話では110や119などの緊急通報や、0120などのフリーダイヤルなどへの発信もできません。こうした番号にかけるためには、他の方法を利用する必要があることを理解しておきましょう。

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IP電話の仕組みを理解しよう

IP電話はインターネット回線を用いた電話のことで、通話料金や基本料金などのコストを固定電話よりも下げることができます。そのため、電話発信を多く行う企業ほど恩恵を受けられるでしょう。ただし利用できない番号があったり、停電時には利用できなかったりなどデメリットもあるため、自社の利用状況に応じて適切な電話環境を作り上げましょう。