固定電話の他社乗り換えって可能?法人は乗り換えでお得に電話を利用しましょう

電話業務の効率化

携帯電話の他社乗り換えは一般的になっており、乗り換えを経験したことのある方も多いでしょう。では固定電話の他社乗り換えは可能なのでしょうか。自宅や職場など、固定電話を使用することはあるものの、固定電話の乗り換えは経験したことのない人の方が多いかもしれません。

この記事では、固定電話でも携帯電話と同じように他社乗り換えが可能なのか、特に法人が固定電話の乗り換えをするメリットについてご説明します。

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固定電話も乗り換え可能です

ナンバーポータビリティを使えば、固定電話であっても他社の回線に乗り換えることが可能です。では、まず初めに固定電話やナンバーポータビリティの概要についてご紹介します。

固定電話の通信事業者の例

法人・個人に関わらず、固定電話は通話手段として昔から活用されてきました。ところが、携帯電話やスマートフォンの浸透により、個人での利用については必要性が問われるほど利用率が減少してきています。しかし、法人ではスマートフォンの普及に関わらず、ほぼすべての会社の事業所や店舗において固定電話が使われています。

 

2020年現在、NTTが提供する「NTT加入電話(アナログ電話)」、ソフトバンクテレコム・KDDI・NTTコミュニケーションズ・J:COMなどが提供する「直収電話」、そして数多くの通信事業者が提供する「光IP電話」が提供されています。

契約数が最も多い光IP電話はさらに、「ひかり電話」「独自回線」「光コラボレーション回線」に大別されます。「ひかり電話」はNTT東日本・西日本(以下NTT)が敷設した光ファイバー網を同社が直接運営するサービスの名称です。対して「独自回線」は、「auひかり」や「NURO光」などが独自に光ファイバー網を敷設して提供しているサービスの総称です。そして、「光コラボレーション回線」はNTTがプロバイダー各社へ回線を卸売りし、各通信事業者がそれぞれ提供しているサービスの総称です。「Softbank光」「OCN光」などが各社から販売されており、NTTのものより電話料金の総額が安くなるという特徴があります。その他にも光コラボレーション回線を提供している企業は数多く存在し、各社が様々な価格帯でサービスを提供しています。

 

固定電話を利用する際、これだけ多くの企業がサービスを提供しているわけですから、利用者は自由に選ぶことができ、そして乗り換えることができるのです。

ナンバーポータビリティとは

MNP(モバイルナンバーポータビリティ)を利用してスマートフォンの通信事業者を変更できるように、固定電話もLNP(ローカルナンバーポータビリティ)で通信事業者を変更できます。ただし、どの場合でも必ず他の通信事業者へ変更できる訳ではありません。ナンバーポータビリティで通信事業者を変更できる・できない番号があり、さらには取得方法によっても変更できる・できないが異なります。例えば、電話番号の収容局や管轄区域が変更になるような事業所移転では番号の引き継ぎができません

電話番号を変更せずに固定電話の他社乗り換えをするには、ナンバーポータビリティを利用する必要がありますが、ナンバーポータビリティが利用できるかできないかは状況次第ですので、現在利用中の通信事業者や乗り換え先の通信事業者に相談することをおすすめします。ナンバーポータビリティが利用できない場合は、他社へ乗り換える際に電話番号の変更も伴います。

固定電話の乗り換えをするメリット

電話番号を引き継げるかは条件により異なり、また、乗り換えに伴う解約や新規契約の手続きに手間が掛かるため、固定電話の乗り換えは複雑で面倒そうだと感じる方は少なくないでしょう。しかし、メリットもあります。ここでは固定電話の乗り換えをするメリットについてご説明します。

月々の通話料や利用料を安くできる

「毎月の通話コストに悩まされている」「少しでも通話料を安くしたい」という悩みを抱えている方は少なくないはずです。通話料が割高な大手通信事業者から割安な通信事業者に変更にすることで、月額の費用を抑えることができるのです。

企業は社員が多くなれば多くなるほど電話の使用も増えていき、通話料が高くなってしまいます。電話の使用自体を控えれば電話に掛かるコストを削減することができますが、企業活動を行っていくことを考えると非現実的です。そこで、そもそも通話料や月額利用料などが安く設定されている通信事業者に乗り換えれば、営業活動を制限することなくコストを削減することが可能です。

乗り換え先のオプションを利用できる

法人向けサービスでは提供通信事業者ごとに設定されている充実したオプションを利用できます。現在利用中の通信事業者と契約したときには存在しなかった通信事業者やサービスがあるのであれば、現在の通信事業者のサービスと比較してみることをおすすめします。その中で気になるオプションを提供する通信事業者がいれば、乗り換えることで利用できるようになります。

番号はそのままなので顧客に迷惑がかからない

事業所や拠点の移転を行う際に、現在使用している電話番号を引き続き利用することができれば顧客に迷惑がかかることはありません。通信事業者の乗り換えにおいても同じ事がいえます。しかし前述したように、固定電話のナンバーポータビリティが利用できる条件での乗り換えであれば、その心配はいりません。顧客に迷惑を掛けることなく、固定電話の乗り換えをすることは不可能ではありません。

固定電話の他社乗り換えの手順

ここからは固定電話を他の通信事業者に乗り換える際の手順についてご紹介します。一見面倒なように感じるかもしれませんが、しっかり手順を整理してみればそう難しいことではありません。

乗り換え先を検討し見積もりを依頼する

先にご説明したとおり、乗り換えを検討する際には、現在利用している固定電話番号を引き継げる通信事業者であるか否かを確認する必要があります。現番号がナンバーポータビリティの利用可能条件に適合しているかを確認したり、乗り換え先の通信事業者を検討したりして見積もりを作成してもらいましょう。もちろん、複数社に相見積もりを取り、比較することが重要です。

乗り換え先を決定し、申込み

乗り換え先の通信事業者が決定したら契約の申し込みを行います。ここから工事完了までは、基本的に乗り換え先の通信事業者の指示に従って手続きを進めていきます。通信事業者側は他社からの乗り換えのケースにも慣れているため、心配せずに手続きを進めていきましょう。

現在の契約先に連絡する

LNPを利用した乗り換えの場合、現在の回線がNTTであるケースと、他の通信事業者であるケースとで手続き方法が異なります。

NTTの場合は新たに契約した通信事業者の回線が開通した後、NTTの回線を一旦停止する手続きを行った後、新たに契約した通信事業者に番号を引き継ぐ手続きが必要です。他の通信事業者を利用していた場合、そのまま他の通信事業者に引き継ぎができるケースと、一旦回線をNTTに戻した上で新たに契約する通信事業者に引き継ぐケースがあるため、契約の際に確認をするようにしましょう。

通信事業者の指示に従って各種手続きを進める

乗り換えの契約の際に現在の契約がNTT以外の通信事業者であっても、工事の際にNTTが関わる必要があるなど固定電話の乗り換え契約は非常に複雑です。しかし、基本的には通信事業者の指示に従って各種手続きを進めていけば問題ありません。疑問点などにも随時答えてもらえます。

固定電話の乗り換えをする法人側がすべきことは、通信事業者に問い合わせること、契約書などの書類を記入して返送すること、指示に従ってその他手続きを進めること、の3つにまとめられるでしょう。事業者を乗り換えることで発生する技術的な作業に関しては基本的に業者側が行う作業です。電話に関するサービスの説明資料や料金設定など、細かな記載や注意書きも多いため、乗り換えは複雑で難しい作業に思えてしまうかもしれませんが、実際は簡単に乗り換えることができるのです。

固定電話を乗り換える際に一緒に導入すべき「クラウドPBX」

固定電話の通信事業者を乗り換える際に同時に導入をおすすめしたいのが「クラウドPBX」です。クラウドPBXを導入することで、お得で快適な電話環境を構築することが可能になります。

クラウドPBXとは?どんなメリットがある?

クラウドPBXは、社内で外線・内線通話を行うために設置していたPBX(構内交換機)をインターネット上でクラウド化したものです。 

PBXの主な役割は電話の交換です。会社にかかってきた外線の電話を社内のPBXに接続された電話機につなげたり、社内の電話機同士をつなげて内線化したりする役割を果たします。旧来のPBXを使って通話を行うためには、各拠点にPBXの装置を備え付ける必要があるため、装置の設定・保守・運用には多くのコストが必要となっていました。

しかし、クラウドPBXの場合、装置の購入や運用などで導入の障壁となっていたコストの問題が解決されます。クラウド上でPBXが機能するため、各拠点に必要だった旧来の装置は必要なくなり、インターネットさえあれば全国各地の拠点にある電話をつなげることができます。さらに、クラウドPBXに接続する回線に関する設定はインターネットブラウザを介して簡単に設定可能です。これにより、機器の購入・運用・メンテナンスのコストを抑えて電話環境を構築することができます

また、初期費用を大きく抑えること以外にも、クラウドPBX導入によってさまざまなメリットを得ることができます。

 

◎導入から利用開始までがスピーディー
先にご説明したとおり、電話交換に関する機器の設置や工事の必要がなく、インターネット回線さえ準備できていればサービスを利用することができるため、導入から利用開始までが非常にスピーディーです。

◎固定電話の番号をスマホやパソコンでも利用できる
インターネットにさえ接続されていれば利用できるということは、インターネットに接続されたスマホやパソコンなどの端末でも電話を利用できるということです。つまり外出中の営業担当者がスマホで会社の固定電話番号を使って発着信することが可能になります。担当者が外出中の電話は、社内にいる人が伝言を聞いて電話があったことを担当者に伝えるという方法で対応している企業がほとんどだと思いますが、クラウドPBXを導入すれば、外出中の担当者が電話に直接出ることができ、わざわざ電話の折り返しのために帰社する必要もなくなります

◎利用する拠点数や場所の制限を受けない
インターネットに接続されていれば利用可能なシステムなので、一度に多数の拠点でシステムを共有して利用することができます。これより、距離がある複数のサポートセンターを総括的に運用することが可能です。テレワークにおいても同様で、システムに接続できれば自宅など場所を問わずサポートセンターの業務を行うことができ、昨今必要とされている柔軟な働き方を実現することができます。海外の拠点でも使用でき、国際電話を使用する必要がないため大幅なコストカットも可能です。

◎システム管理・メンテナンスの容易さ
旧来のPBXでは難しかった番号の追加・消去などのシステム管理・メンテナンスは、インターネットブラウザから簡単に行うことができます。外部業者に委託することなく各種設定を変更できるため、柔軟な運用が可能です。また、常に最新バージョンに保たれるため、保守・運用においても必要以上の手間がかかりません。

クラウドPBX「ナイセンクラウド」のご紹介

クラウドPBXの導入を検討中の企業担当者様に是非おすすめしたいのが、弊社が提供する「ナイセンクラウド」です。現在2,000社以上の企業様がナイセンクラウドを導入しています。

 

ナイセンクラウドでは、東京「03」・大阪「06」などの全国局番、IP電話の「050」、フリーダイヤルの「0120」「0800」を使っての発着信が可能です。

社員の私用のスマートフォンをナイセンクラウドに登録すれば、社用携帯を用意する必要もなく、社員は社用とプライベート用の携帯を2つも持ち歩く必要がなくなります。また、ナイセンクラウドに登録した端末間であれば内線通話は無料であるため、社外にいる社員とオフィス間で電話をしても通話料が発生しません。どのような働き方でも会社の固定電話の番号を利用できるようになり、コストも削減できるという点で、多くの企業様に評価いただいております。

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導入は最短即日で、最低利用期間は1ヶ月ですので、すぐに導入してすぐに解約することも可能です。急遽問い合わせ窓口を設置するようなケースで一時的に電話の台数を増やす必要が生じた場合や通話数・通話時間が増える見込みがある場合などでも便利です。

料金プランは会社規模に応じて3パターン用意しています。内線数やオプションの有無でも料金が変動しますので、サービスサイトの自動見積もり機能や問い合わせによる個別見積もりをぜひご利用ください。

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固定電話も乗り換えで安く利用していきましょう

固定電話も携帯電話と同じように乗り換えで費用を削減することができます。そして、固定電話の乗り換えにあわせてクラウドPBXを導入することで、さらに通話料などの各種費用を抑えることができるでしょう。現在している従来型のPBXにかかるコストを大幅に削減したい、あらゆる電話業務の作業を効率化したい、早急にテレワーク環境を構築しなければならない、など課題を抱える担当者様はぜひ一度ナイセンクラウドまでご相談ください。